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頭金は多いほうがよいのですが、手元資金が不足すると、諸費用や税金の支払いが苦しくなります。不測の事態に備えるための予備資金も必要であり、将来の出費も見据えて頭金の金額を考える事が重要です。まず、住宅購入時までの貯蓄残高を把握することが必要ですが、すべてを住宅購入の頭金にまわすわけにはいきません。その理由は、住宅購入のための諸費用・税金の支払いに必要な確保、今後予測される出産費用、教育資金、車の買い替え費用、老後資金などの支出に備えるための貯蓄も必要になるからです。貯蓄は、目的に区分し、管理するようにしましょう。住宅購入時及び購入後の諸費用を見積り、支出に備えます。また、今後のライフイベントを確認し、そのライフイベントが何年後になるのか、そのために必要な金額はいくらになるのかを見定め、その金額を、その時期まで貯蓄できるように毎月の積立貯蓄額を予測します。住宅購入後、住宅ローンを返済しながら、どれだけ貯蓄ができるのかを検討します。その貯蓄額でライフイベント別の支出をまかなえるかを検討し、無理であれば、住宅購入予算を引き下げる必要があります。貯蓄ができたとしても、ライフイベントの支出が見込まれる時期に貯蓄額が不足するようであれば、やはり住宅購入予算を引き下げる必要があります。繰上返済を予定するならば、繰上返済用に別途貯蓄ができるかどうかを検討します。