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分譲宅地、新築分譲住宅、新築分譲マンション及び新築賃貸マンション・アパートの土地面積又は建物面積は、原則として取引しようとするすべての物件について表示しなければなりませんが、パンフレット以外の媒体を使用する場合には、最小面積及び最大面積のみで表示することができます。

建物の面積を表示するほか、居室等の広さを畳数で表示する場合は、畳1枚当たりの広さは1.62平方メートル以上（各室の壁芯面積を畳数で除した数値）の広さがあるという意味で用いらなければなりません。和室・洋室を問わず、また和室の場合は実際の畳数にかかわりなく、1畳あたりの面積が1.62平方メートル以上でなければ、1畳として表示することはできません。例えば、6畳間というためには、その部屋の壁芯面積が9.72平方メートル（3.6ｍ×2.7ｍ）以上でなければならないことになります。

遮音、断熱等を目的とした建築部材自体の性能を表示する場合、実際の住宅内における遮音、断熱性能等が住宅の構造等からその部材自体の性能とは異なる可能性がある場合には、その旨を表示しなければなりません。騒音が激しい場所では、窓から通過音を遮るために40デシベルの遮音性能をもつサッシを使用しているものがありますが、窓からだけでなく換気口や通風口からも入ってくるため、室内における遮音性は劣化する可能性があることから「遮音等級Ｔー2の防音サッシを使用しています。ただし、これは部材自体の性能であり、通常の生活空間としての居室では換気口等からの通過音の影響で、サッシ自体の遮音効果が若干滅殺されます」等と表示しなければなりません。